始まり。辻社長の禁煙成功

社長に就任し、会長と外部講習やセミナーなどへ参加が増え、さまざまな業種の方との交流が増える中、ふと周りを見回すと、たばこを嗜む人が少ないことが分かった。
この業界はたばこを吸っていることが当たり前になっていることが急に恐ろしくなった。このことが長年の喫煙習慣を断つ決意を固めるきっかけとなった。

初めの数日は苦しい戦いだった。習慣を変えるのは容易ではなく、手持ち無沙汰になる瞬間が多く、何度も誘惑に駆られた。そんな時、支えになったのは、家族への宣言だった。

新たな趣味としてジムへ通うようになった。初めてのランニングは息が切れるばかりだったが、日に日に体が慣れてくるとたばこへの欲求も少しずつ減り、新鮮な空気をいっぱいに吸い込むと体の中から健康がよみがえる感覚が心地よかった。

禁煙から半年ほど。禁煙習慣を断ち切ることに成功し、健康な生活を取り戻した。新たな趣味や習慣を通じて、日常が以前よりも充実したものとなった。

2017年、屋外喫煙所設置を決めた。

不思議なことに、事務所内はもともと禁煙で、建物内で吸う者はおらず、ヤニの跡もない。今までは事務所とは離れてはいるものの休憩室が社内唯一の喫煙場所となり、たばこを吸う一部のドライバーのたまり場となっていた。コミュニケーションの一部であることを考慮し、全面撤廃はしなかった。そのためか喫煙率低下には寄与しなかった。

2018年9月、トラックキャビン禁煙と禁煙外来費用会社負担を宣言。

運んでいる商品の特性上、段ボールが多く使われていたため、荷台は当然に禁煙だったが、狭いキャビン内で喫煙するとにおいが衣服に染み付き、商品の箱に移るなどし、受け取り手である顧客に不快感を与え、製造している会社様のイメージの低下を招いてしまうことが懸念されたために、踏み切った。
しかしながら、愛煙家の役職者から待ったがかかった。ドライバーが辞めてしまう。そんな懸念があったからだ。そのため、停車中の電子たばこのみの許可を出さざるを得なかった。

2022年2月、紙たばこ廃止。

2022年2月には、紙たばこも禁止し、屋外喫煙所も電子たばこのみである。同年11月には、事務職員の禁煙時間の制限を行った。
ドライバーは休憩時間の取り方に決まりがあり、喫煙ができる回数は少ない。しかし、事務職員はいつでも喫煙所を使用できた。役職者の中でたばこを吸わない管理部部長がこれに疑問を呈したのがきっかけだった。

禁煙外来で禁煙に成功したのは今のところ1人だが、健康診断後の面談で本数が減っていたり、軽いものにしていたり、やめることを考えている人もいることが分かっている。しかし、絶対やめない。たばこ代がもっと上がれば考える人などもいる。嗜好品であることもあり難しい問題である。

2024年、禁煙ガムの配布。

日本医師会のHP：禁煙は愛にある、「ニコチン依存症という病気」を見て、禁煙外来だけでなくもっと禁煙を身近にする必要があると考え、禁煙ガムの配布の検討に入った。非喫煙者にインセンティブがないため、費用をかけるのはためらったが、希望者のみの形で許可することになった。

始まり。2021年9月、要精密検査者へ再検査費用上限5000円補助開始。

その1年前、要精密検査者への面談を終えた総務部の会話が聞こえた。「病院、行ってくれそうにないね」

それまで、再検査のある方は衛生管理者と補助者2名体制で全員面談をしていたが、その後を追えていなかった。ドライバーと話すと、運行に穴をあけ迷惑を掛けたくない思いもあり、言い出しにくい状況になっていることが分かった。自覚症状がない状態のため、費用を出し渋る傾向もあった。
ドライバーとしての気持ちはとても分かるが、健康への不安は取り除くことが、これからの仕事パフォーマンスにも関わり、お客様のためだけでなく、気持ちよく仕事をする自分のためになること諭した。

通院していない人は初診料だけで大きな出費になる。そこで、経営方針に記載し、部長や配車係、事務員、ドライバーすべての従業員に再検査の必要性と補助決定した旨を通達。再検査に行くハードルを下げること、健康経営に向け重要課題であることを周知した。

翌年2022年、義務化を宣言。

翌年2022年には義務化を宣言。
通院者が増え、初診料がかかる人が減ってきた。新しい取り組みを考える必要がある。

始まり。2018年9月、脳ドック受診負担（1回／3年）45歳以上の希望者対象　通達。

社長に就任し、人間ドックを受ける中、生活習慣で高血圧、肥満、喫煙などにより脳血管リスクが高まることを読み、従業員が心配になった。肥満、喫煙は45歳以上の方に多く見られたからだ。

3年に1回と決めたが、翌年には社内からの要望もあり、毎年へ変わった。
また、40歳以上も脳血管リスクが高まると知り、2023年には40歳以上とした。
2024年は38歳と範囲を広げている。

始まり。働き方改革関連法案（2019年4月1日）→年次有給休暇5日間の取得義務化。

良いきっかけとなった。有給を取得する人が偏っていたからだ。
昔気質の人は全く取らない。話をすると取りたくない、何かあったときのために、休んでもすることがないなどが理由だった。罪悪感すら感じている人もいた。

そういった意見には、例えば病気であれば、傷病手当申請や高額医療費請求など手続きは総務が力になること、そもそも有給は健康な時に使用するもので病気の時などで使用するものでない事を説明した。
漠然と取りたくない、することがないという人には、友人やご家族、自分だけの時間などにしてほしいことを話した。

休むことに周囲の理解と協力が必要であると考え、2023年9月には、経営方針書に明確に記載し7日取得推奨を決めた。

有給休暇を積極的に取得し、趣味や家庭と仕事の両立をしやすい環境を作れる手伝いをすることで、活き活きした姿で仕事をしてほしい。

社員の健康を守る、冷たい一杯の思いやり

―社内自販機による熱中症対策、2年目の歩み―

2023年夏、猛暑が続く中、社員の健康を守るために、社内自販機の熱中症対策ドリンク価格を一律100円に設定する取り組みが始まりました。
通常価格との差額は会社が負担。小さな一杯に、大きな思いやりを込めたこの施策は、今年で2年目を迎えました。

「ありがたい」の声が、続いています

導入当初から「気軽にスポーツドリンクなどを補給できてありがたい」といった声が社内で聞かれるようになりました。
特にドライバーさんにとって、手軽に冷たい飲み物が手に入ることは、ちょっとした安心につながっています。